Synapse Diary – ページ 34 – 業界分析・企業分析、ビジネス書、IT・AI・データ分析技術などを書いてます

今年読んだおすすめのビジネス書10冊(2015年版)

今年ももうすぐ終わりです。何やら、年が終わる感じがあまりありませんが、今年もおすすめのビジネス書を書いておこうと思います。

未来に先回りする思考法

今年の一番は、これですね。今年は、今後の経済や国家の仕組みがどう変わっていくか、ということを考える機会が多かったですが、この本が未来として今後どのような変革が起こっていくかを非常にわかりやすく説明しているな、と思いました。

ITを中心とした技術革新によって、世界はどんどん変化しています。国家の役割、社会の構造、ビジネストレンドなど、これまで当たり前と思っていたものは、当たり前ではなくなっていくのだと思います。

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第三の産業革命

「未来に先回りする思考法」と通じるものがあるのですが、インターネットやITが経済にどういうインパクトを与えていくのか、ということを様々な角度から論考されています。

蒸気機関が登場したかつての産業革命に比べれば、インターネットはまだそこまで産業を変えていない、これからという非常に刺激的な内容から始まります。

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日本の論点 2015~16

久々の大前さんの本を読みましたが、相変わらずキレキレですね。特に政治・経済に対するネタが多かった感じがします。消費税増税や地方創生などがフォーカスされていますが、日本の課題として実際どういうものがあるのか、というのは抑えておきたいものです。

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怒らない経営

愛媛にある「エイトワン」という会社の創業者。パチンコに夢中になった大学時代。その後、株式投資で億を超える利益を上げて、不動産投資などの実業に進出。それだけでも結構衝撃ですが、この会社は愛媛に拠点を設け、地域振興を大きな目的に掲げて業績を上げていることです。

学生時代から創業し、ビジネスを作り上げていくまでの過程は、やはりいろんな経営者のものを読みますが、いつも面白いものです。特に地方創生の観点からも、エイトワンのビジネスモデル、考え方は参考になるでしょう。

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限界集落株式会社

厳密にはビジネス書ではありませんが、取り上げておきます。地方創生や、東京と地方というテーマは関心事項のひとつなのですが、この本を読むと「地方を活性化させるっていうのは、シンプルに経営をするってことだよね」と思います。地方に対して何か特効薬がある、というわけではないからです。

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ゼロ・トゥ・ワン―君はゼロから何を生み出せるか

今年一番の起業本といえば、これですかね。ペイパル・マフィアであるピーター・ティールの本です。やはり、「賛成する人がほとんどいない、大切な真実はなんだろう?」というのは、起業にあたっての根幹であることを、本を読んでから何度も思い出しますね。

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データサイエンティスト養成読本（機械学習編）

相変わらず、データ分析がどんどん熱くなるこの頃ですが、こういう本を買ってしまうぐらいでした。機械学習の領域はどんどん発達していて、いろんなビジネス領域に侵食してきています。また、ツール類も使いやすくなってきてい、導入のハードルも下がってきています。この波には乗り遅れないようにしたいですね。

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人工知能は人間を超えるか

データ分析と関連して、今年は人工知能がフォーカスされました。特にディープラーニングという技術的なブレークスルーによって、人工知能というのは現実味を帯びてきています。人工知能が人間を超えるだろうと予想されている「シンギュラリティ（技術的特異点）」というキーワードも、結構話題になりましたね。

この本は、非常にわかりやすく人工知能の現状とこれからを示してくれます。かなり丁寧に解説されているので、まずは全体を理解する、というのに適しているでしょう。

Eat, Move, Sleep

今年はマインドフルネスや科学的な健康アプローチが、シリコンバレーを震源地に流行りました。健康的になることで、生産性が向上し、アイデアも活性化し、幸福感も向上するという、いろんな人にとって良いことばかりです。

ということで、この本はタイトルの通り、食べること、運動すること、眠ることのそれぞれで、どういう行為が良い影響／悪い影響を与えているか、様々な科学的な論文等をもとに述べている本です。比較的簡単な英語だったので洋書で読みましたが、日本語でもあります。

エッセンシャル思考

マインドフルネスともつながるのですが、集中力を高めること、物事は選択と集中することが本書の根幹です。集中しましょう。それによって、様々な物事をうまく処理できるようになります。選択するときに、結果として何かを捨てることになるので、それがちょっとつらいですが、慣れてくると意外と結構できるものです。

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あまり強く意識していなかったですが、結構トレンドを抑えた読書になってるなって感じました。来年はどういう本を読むのかな。

ちなみに、去年のバージョンはこちらです。

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今年買ってよかったもの(2015年版)

今年も終わりが近づいていますので、ちょっと早いけどこの1年で買ってよかったものを書いておきますよ。

ロボット掃除機

なんといっても今年の一番はこれかな、と。ロボットがいろんな領域に進出していますが、ロボット掃除機は本当欠かせないものだなって確信しました。買ったのは決して高いものではなかったのですが、立派に掃除を代行してくれています。

詳細なレビューはこちら。

【買ってよかった】ロボット掃除機は激安でも部屋をきれいにしてくれる

また、それに味を占めて、拭き掃除機まで買ってしまいました。こちらは拭き掃除だけあって、全然音がしないのが特徴です。マンションとか夜しか家にいない人とか、最適。

万年筆

今年から万年筆を導入しました。インクが選べるのと、筆圧が全く必要ないのがすごいお気に入りです。

詳細なレビューはこちら。

初めての万年筆なら3000円以下で買えるパイロットのコクーンがおすすめ

万年筆書いてからボールペン使うと、力が必要なんだなーって痛感します。タイミングをみて、もっと高い万年筆も使ってみたい。

Fireタブレット

今年も相変わらずAmazonさんの影響がすごくて、特に後半のFireタブレット、Fire TV、Primeビデオ、Primeミュージックという猛攻に、すっかりやられましたね。

iPad Air持ってるんですが、安さにひかれてついうっかりFireタブレットを買ってしまいました。

詳細なレビューはこちら。

Kindleの新しいFireタブレットが5000円とかコスパ高すぎ

大きさからすると、持ち運びしやすい大きさなので外出時に一緒に持っていく感じですかね。iPadと違って、ストレージはmicroSDで拡張できるので、映画とかも大量に持っていけます。

Amazonをどっぷり利用するなら、プライム会員になってKindle端末持つ方が恩恵を多く受けられると思いますね。

Amazonプライムの凄さを説明します

Logicoolの無線マウス

地味ながら便利だったのが無線マウス。逆に、これまで有線マウスを使っていたのが恥ずかしいくらい。。。。持った感じがフィットして、使っていて気持ちが良い。

詳細なレビューはこちら。

【買ってよかった】おすすめのマウスは「ロジクールM705t」

高速USB充電ポート

いろいろ充電しなきゃいけないものが増えたので買いました。単なるハブではなく、高速充電機能があるってところがポイントで、確かに非常に高速に充電してくれます。スマホとか毎日充電しなきゃいけないものが溢れているので、充電を待つとか、頻繁に充電するとか減りました。

バスボンくん

最後は生活グッズ。お風呂洗いをもっと効率化できないかと思って購入。これ使うと、本当省力化できます。

ということで、来年も買い物で生活を楽しくしたいなー。

去年のまとめはこちらです。

今年買ってよかったもの(2014年版)

【書評】未来に先回りする思考法

あなたは、未来を予測できるようになりたくありませんか。

最近だと、ドローンやロボット、人工知能などが注目されていますが、数年前からGoogleやFacebook、Amazonはそれらの技術に注目し、ベンチャー買収、人材獲得などの投資を行っています。なぜ、こういう企業が先行して手を打ち、先回り出来ているのでしょうか。

本書では、そういう企業はどういう風に社会を捉えているのか、そしてその結果として未来を先回り出来ていることを示しています。ITを中心に最近のトレンドが非常に幅広く、かつわかりやすく整理されており、必読といって良いでしょう。

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著者はメタップスという、アプリ分析などを手がける上場企業の創業者です。

http://www.metaps.com/ja

ITの進化を大きなトレンドで捉える

先に書いた通り、FacebookもGoogleもAmazonも、多少の違いはあるものの、先進的なグローバルIT企業はみんなやることが非常に似ています。注力する領域がいつも非常に似通っているのです。

それは、それぞれの企業が、未来に対して似たような将来を描いているからに他なりません。将来的に技術がどう進化し、どういう社会になっていくのかというビジョンの面で、非常に似通っているのです。

Google、Amazon、Facebookなどの巨大ＩＴ企業の創業者たちが考える未来像は驚くほど酷似しています。彼らは「いつ」それに取りかかるのかのタイミングの読み合いをしているだけです。社会・経済・技術・強み・資金などを総合的に考え、適切なタイミングで適切なアクションを起こしています。

そう。つまり、重要なのはそれを実現するタイミングであり、それを予測した上で投資戦略などを進めているのです。具体的な例として、iPhoneが挙げられています。

スマホやタブレットもコンセプトそのものはずっと昔からありましたし、実際に作って販売した人たちもいました。ただ、高すぎたり、重すぎたりなどの様々な理由から普及しなかっただけです。端末製造のコストが下がり、ネットの回線が十分に速くなったタイミングで登場したからこそiPhoneは成功したのであり、Appleだけに未来が見えていたわけではありません。ただ、タイミングが適切だったのです。

ということで、社会の変化に対するパターンは、ある程度予測できるものであり、それを理解していれば未来に対して先回りできるということになるわけです。

インターネットはこれからが本格的な普及期を迎える

以前読んだ、「角川インターネット講座　第三の産業革命経済と労働の変化」でも書いてありましたが、インターネットによる劇的な進歩は、実はこれからという内容が、本書の中でも書かれています。

そして今、現在進行形でインターネットという新しいテクノロジーが社会をデザインし直しています。その誕生から20年をかけて、インターネットはようやく空気のように社会に浸透し、変化への準備が整いました。実はインターネットが私たちの生活を本格的に変えていくのはこれからだと、私は考えています。

これまでITはインターネットと合わせて爆発的に拡大してきましたが、今後はより一層「当たり前」な存在になります。それは、あらゆる領域にITやインターネットが浸透していき、あらゆる生活やビジネスに自然な形で取り込まれていくことが予想されます。

なので、今後はそれの「どの領域」にITやインターネットが入り込み、ビジネスがどう変わっていくかに注目すべき、ということです。

これからは社会構造自体が変わっていく

本書の中では、社会の仕組みの変化についても述べられています。特に個人的に注目したいのは次の2つです。

ひとつめは、「国家」というものの存在の変化です。グローバル企業が社会インフラ的な役割を担うようになり、これまで国家が担っていた部分（通貨の管理等）を民間が担うようになってきています。本書の中では、国家経営も投資リターンが強く求められていること、企業経営は公益と一致させることが求められていることなどが述べられています。

さらに、資本主義という経済システム以外にも、多様な経済システムが登場するという未来についても触れられています。

ただ、まだ経済システムについては、今は資本主義ほぼひとつしか選択肢はありません。しかし、時間が経てばそれもまた選択可能なものに変わっていく可能性は十分にあります。価値主義の世界は、個人の経済システムの選択の幅が、今よりもう一段階広がった社会といえるでしょう。

このように、僕らが生まれてから当たり前だと信じていた国家というのは、形は残ったとしてもその役割は今後変わっていく可能性が高い気がしています。社会システムや経済システムについても、変化していくのでしょう。

社会システムの歴史と変化については、「21世紀の自由論」がわかりやすいです。同様に、今当たり前の社会システムは、今後変わっていくだろうということが理解できます。

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もうひとつは、労働についてです。最近はロボットの普及、人工知能の発達によって人間の仕事が奪われていく、ということが言われています。「機械との競争」も少し前に注目されましたね。

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確かに、これまで身に付けたスキルが陳腐化し、自分の労働が機械や人工知能に置き換わるリスクがあります。ただ、長期的に見ればこれは時代の必然かもしれません。それは、技術の発達は人間を楽な方に導いてきた、という本質的な事実があるからです。

実は、産業革命以降、労働時間は右肩下がりに減っています。思い出してみてください。たった30年前、まだ日本は土曜日も休日ではありませんでした。私たちは、テクノロジーと経済の進歩によって労働から解放されていっているともいえるのです。しかも、全体としての労働時間が減る一方、生活は確実に豊かになっています。

ということで、全体的にはポジティブな社会になっていくと信じていますが、自分のスキル形成をどの領域に設けるか、というのは常々意識しておかなければいけないでしょう。

以上です。本当はもっと幅広いネタに触れられているので、ぜひ興味ある方は読んでみてください。すごい刺激的な一冊です。

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Office365 vs GoogleApps。グループウェアの2強は今後どうなる?

MicrosoftとGoogleは、今やクラウド型のグループウェアで真っ向勝負に成っています。それが、MicrosoftのOffice365と、Google Appsです。

広がっているエンタープライズ向けクラウドサービス

まず、今のIT系企業はクラウドにどんどん注力しており、システムを作る形から利用する形に変化してきています。それは、企業のシステムも同じで、少しずつクラウド化が進んでいます。その中で、最もクラウド化が進んでいるのがグループウェアの領域です。

2014年5月にガートナーが国内企業に対して行った調査によれば、既にクラウド化されている企業内アプリケーションの割合としては、人事・給与の8.4%、財務・会計の5.8%などに対し、電子メールが21.1%、グループウェアが14.1%と突出している。
クラウド型メール市場シェア、Office 365とGoogle Appsが2強ガートナー提言の活用法｜ビジネス+IT

そもそもグループウェアとは、組織内で情報共有するためのツール群を指しており、電子メール、電子掲示板、スケジュール管理、ファイル共有などの機能を持っています。最近では、社内SNSやドキュメントの編集機能なども含むことが多いですね。

グループウェア – Wikipedia

そして、ここはGoogleやサイボウズが先駆者としてシェアを伸ばしてきました。特に、中小企業などあまり大きくない組織で導入が進みました。

Microsoftの逆襲

一方で、各社がクラウドベースのビジネスモデルに転換する中で、マイクロソフトもついにクラウドベースに舵を切ってきました。以前、そのあたりは記事に書きました。

https://synapse-diary.com/?p=4011

そしてOfficeもクラウドベースになっており、それがOffice365です。Office365の勢いは凄まじく、この1年でこれまで首位だったGoogle Appsのシェアを追い抜いています。

2014年の調査では、Google AppsがOffice 365の2倍以上となる16.3%のシェアを獲得していた。しかし、その後の15カ月間でMicrosoftはOffice 365のシェア拡大で劇的な成功を収めて25.2%を達成し、22.8%のGoogle Appsを逆転する結果となった。
MSの「Office 365」、「Google Apps」を上回る–クラウドベース生産性アプリ導入率 – ZDNet Japan

料金はGoogle Appsの方が安いのですが、Officeのブランド力というか、長く使われてきた実績というのはクラウドになっても強いのだということがわかります。

ガートナーによると、今後2017年までに大企業の60%がクラウド型の電子メールサービスを採用すると予測されています。つまり、この市場はまだまだ拡大していくのです。

今後の展開

市場全体で考えれば、この二強が圧倒的な強さを誇っており、今後はもっと市場の拡大とともにプレイヤーも淘汰・整理されていくでしょう。

Office365とGoogle Appsは、導入が課題になります。大企業は良いと思いますが、中小企業をどう攻め落とすかですね。しかし、クラウドサービスというのは付加価値を付けづらく、なかなかパートナーによる拡大戦略がうまくいってるとも限らないようです。

ASCII.jp：Google Appsから学ぶクラウドビジネスの不都合な果実｜大谷イビサのIT業界物見遊山

一方で、Googleは教育分野にも力を入れており、ChromebookやGoogle Apps for Educationは広がりを見せています。

Google Apps for Educationで、教育現場に「共有」の意識を – CNET Japan

すぐに売上等に影響するものではないと思いますが、教育機関で使われることで、広く認知度やユーザビリティに慣れてもらうという長期的な視点が大きいのかな、と思います。

また、今後の展開で考えられるのはアプリマーケットプレイスの充実でしょう。それぞれがマーケットプレイスを打ち出していますが、これがどれぐらいそれぞれのプラットフォームの魅力を作れるかが、今後のカギになりそうです。

https://store.office.com/ja-jp/?legRedir=true&CorrelationId=87697cb3-2f38-4dcf-b8fb-8f19d607fb1e

https://apps.google.com/marketplace/?pann=gam

圧倒的なブランドを持つOfficeが今後も強さを発揮しづつけるのか、Google Appsがどこまで肉薄できるか、今後も注目です。

【書評】なぜ今ローソンが「とにかく面白い」のか?

ビッグデータ分析、健康志向、他業種侵食。様々なことがダイナミックに行われているのがコンビニ業界です。以前、ファミリーマートがサークルKサンクスを買収すると発表されたときに、こんな記事を書きました。

ファミリーマートとユニーが合併。今後のコンビニ業界は楽しくなるはず

記事のポイントとしては、次の2点になります。

日本におけるコンビニは飽和している
総合スーパーが小売のフォーマットとして苦戦している

今後、コンビニがどういう方向に向かうのかをその後も考えていたのですが、この本を読んで、さらに「ああ、コンビニって今後もすごいことになるかも」と思いました。

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コンビニは消費トレンドの先端

ローソンが取り組んでいる流れというのは、まさに消費トレンドの先端だと思っています。だから、コンビニというビジネスモデルはずっと成長してきているし、他業種にも侵食しているのです。

健康志向

どんどん世の中全体が健康志向になっていますよね。コーラはずいぶん前からダイエットコーラを発売していますし、インスタントコーヒーでもカフェラテのノンシュガーとか増えてますよね。

だが、明らかに健康志向、減塩志向には向かっているという。「実際、日本人がお醤油をあまり使わなくなってきているんです。お醤油の消費量は、大きく下がっています。これは、醤油メーカーさんも認識されています。そのかわり、麺つゆのようなおつゆが売れています。

野菜などの生鮮食品を取り扱ったり、ローソンだと低糖質・低カロリーのブランパンを発売したりと、健康志向に対応した商品がどんどん登場してきています。今後もそれは続くでしょうし、消費者がそれを望む限り、コンビニは適応した新商品がどんどん増えていくでしょう。

ローカライズ化

以前からあるもう一つの流れが、ローカライズ化です。地域の名産や、あまり知られていない食品をフォーカスしたメニューを投入することが増えています。

もうひとつ、ローソンらしい商品としてご紹介しておきたいのが、地域の名産品や食材を使ったシリーズだ。「ローソンはもう何十年も前から、各地域に商品部を置いて、商品開発をしています。全国発売する商品の他に、地域限定商品も開発しています。ここからつながりが広がって、多くの自治体と包括協定を結んでいます」その結果として生まれたアイディアが、地産地消、地産外消の商品だった。例えば、すべて国産食材で作ったお弁当。「郷土のうまい！」のお弁当シリーズ。『桜島どりのごっそ弁当』『紀州ええ塩梅ごっつぉさん弁当』などが人気を博した。

これまではトレンドの発信拠点として全国チェーンが画一的な品揃えをしてきましたが、ニーズが多様化し、コンビニ市場が成熟期を迎える中で、地域ごとのニーズをきめ細かく拾うこと、そして、地域の眠った資源を全国展開することの両面から、ローカライズ化が進められてきました。

そのためには、より一層商品開発やマーケティングの力が必要になります。コンビニという巨大組織だからこそ、ローカライズ化と全国チェーン展開を両立できるのだろうと思います。

プラットフォーム化

ローソンは、「介護ローソン」という介護事業者がフランチャイズオーナーを務める店舗が埼玉県にあります。

「介護ローソン1号店」を見学してきた：介護：日経デジタルヘルス

これは、介護相談窓口が併設されているのですが、コンビニの中にそれを設ける理由が、本書の中でこう示されています。

「介護事業者さんによっては、オフィスビルの二階や三階に事務所を持っているところもあるようです。しかし、そうなると、オフィス街に、わざわざ介護の相談に出向かないといけないわけですね。もしローソンで相談できるなら、日常的な買い物の中でつながることができる。コミュニケーションの場をたくさん作れるということです」

つまり、日常的に通う場所であり、コミュニケーションしやすいところとして、コンビニが使われているわけです。これは、コンビニがあらゆる物事の拠点であり、プラットフォームとして、今後もいろんな事業を飲み込んでいく可能性があることを示しています。

ローソンチケットも、すごい拡大してるんですよね。

もうひとつ、グループ戦略として注目したいのは、すでにローソンチケットがプレイガイドでトップクラスになっているなど、エンターテインメントの事業が広がりを見せていることだ。「ご近所のお店にとって、大きな武器となります。エンタメのサービスが充実しているということは、差別化につながりブランドとしても強くなります。この分野をＭ＆Ａでさらに強化していくことも重要になってくると考えています」

ローソンは、セブンに遅れながら銀行業務に参入するというニュースが流れていましたし、コンビニ自体は今後も町のプラットフォームとして、拡大していくのでしょう。どういう分野を飲み込んでいくかが、注目ですね。

コンビニエンスストア2位のローソンは銀行業に参入する方針を固めた。金融庁から銀行免許を取得した上で、2016年夏にも三菱東京UFJ銀行と共同出資し、新銀行を設立する方向だ。コンビニ業界首位のセブン―イレブン・ジャパンを中心に運営するセブン銀行や、流通大手イオンが展開するイオン銀行を追撃する。
ローソン、銀行業参入へ…三菱ＵＦＪと共同で（読売新聞） – Yahoo!ニュース

ということで、コンビニは今後もしばらく革新的なビジネスモデルとして、小売やそれ以外も業種を席巻し続けていくでしょう。面白いですね。

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【書評】怒らない経営しがらみを超え、地元を盛り上げる!

カンブリア宮殿に出ていたのをきっかけに知った、愛媛の「エイトワン」。

http://www.eightone.jp/

その創業者であり若き経営者の本を読みました。

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大学時代はパチンコの没頭し、就職せずに株式投資にのめり込む。35万円から25億円まで資産を増やすことに成功。それだけでも驚きなんですが、その後実業家として愛媛で様々な事業を手がけています。

その事業の特徴は、地域の資源を磨き、新しい価値を創造していくことにあります。「地方創生ビジネスの教科書」も読みましたが、本書についても地方でビジネスを行う、という場合にどういう視点が重要か、ということを教えてくれます。

【書評】地方創生ビジネスの教科書

ブランディングとデザインの重要性

エイトワンのスタンスは、地域にある資源（製品や観光資源）をリブランディングさせることにあります。コンセプトを定義し、それに合わせた製品デザインを施す。そして、地元業者とタッグを組んだり、自社での製造も行っています。つまり、ブランディングとデザインが非常に重要な位置を占めています。

本書の中では、ブランドづくりの重要性と、それを実現するためのデザイナーの存在についてこう書かれています。

地方でビジネスを展開していると、優秀なデザイナーとの接点が少ないため、ブランドづくりが中途半端になってしまうことがある。例えば私は、愛媛県出身のデザイナーとの出会いをきっかけにネットワークを広げたり、契約条件を工夫したりして、デザインの課題をクリアした。

こういう点は絶対的な人口が少ない地方ならではかもしれません。逆に、そういう地方が枯渇している点を強化したからこそ、エイトワンは強くなっているとも言えます。

「地方創生ビジネスの教科書」でも紹介されていた今治タオルは愛媛であり、エイトワンも今治タオルの店を展開しています。今治タオルそのものが、佐藤可士和というデザイナーを起用しブランディングしたことで、下請け企業から脱却し、「高級タオル＝今治タオル」という位置を獲得した好事例です。

ということで、「地方創生ビジネスの教科書」「怒らない経営」を読んで、今治タオル買いました。いいですよ。良いタオル使うと、毎日がちょっと楽しくなりますよね。

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【書評】地方創生ビジネスの教科書

「地方創生」という言葉をいろんなところで目にします。

Googleトレンドによると、2014年6月頃からキーワードとして登場したようです。

今回読んだのは、「地方創生ビジネスの教科書」。あの「地方消滅」という衝撃的な「増田レポート」の次につながるテーマとして、実際の地方創生ビジネスの事例を集めた一冊。

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10個の事例が登場し、それぞれ置かれている状況やビジネスのカタチは異なるけれど、だからこそビジネスとして差別化につながっているのだと感じましたね。

ITをうまく活用することでビジネスが成長する

印象的だったのは、最後の解説にある「鍵を握る、若者、ヨソ者、ITパワー」ということで、ITが重要なファクターに挙げられていること。事例の中でも、農業のIT化を推進する効率化の手段として、あるいはインターネットマーケティングのツールとして、ITが使われています。

地方にいると、確かにIT化によってまだ効率化できる余地というものがあると感じるときがあります。あるいは、ホームページをうまくマーケティングに活用できていない、とか。

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ITを使えば全てがうまくいくわけじゃありませんが、ツールとして活用する余地が、地方や中小企業には大きいというのは、統計データなどを見ても言えるのではないかと思います。

ビジネスに必要なのは差別化

都市に人口が集中することで、効率化し、賃金も上昇します。それは都市経済学的に散々言われていることです。一部の企業やビジネスが大きな発展をすることで、その地域の様々な産業も恩恵を受けます。

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ただ、地方にも魅力的な資源はあるわけで、それを磨くことでビジネスとして差別化することができるようになります。

じつのところ、地方には、まだ手つかずの資源がたくさん残っている。それを眠ったままにしておくのは、あまりにももったいない。隠れた魅力を掘り起こし、商品として磨きをかけ、全国に広くアピールして、上がった収益をいかに地元に還元するか。

そして、結局はここに帰結するんじゃないかという、妙な納得感がありました。

都会の人からすると、仕事はあっても金額的に希望と合わないということはあるかもしれない。だが、田舎暮らしは都会ほどお金はかからない。若い人が田舎に来ないのは、仕事がないからではない。なにか面白そうな仕事ができそうだという予感がないからだ。田舎では新しいチャレンジができないと思っているから、都会の魅力に勝てないのだ。

ということで、生き方は様々あるし、この本に書かれている事例を真似ればバッチリ！ということはないでしょうが、それでもいろんなアプローチ、いろんな生き方があるという点は確かだと思います。

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ブックオフがハードオフとのFC契約を解除して家電を売る理由は？

久々にブックオフコープレーションの最近の状況について、調べてみました。

きっかけは、この記事です。

ブックオフは連結子会社であるB&Hの締結するハードオフとのフランチャイズ加盟契約を、3月31日をもって円満に解約。3億円の違約金をハードオフに支払うことで、競業禁止義務を負わず、ブックオフで独自に家電を扱えるようになった経緯がある。同社の2015年3月期決算説明会資料では、「『本』のBOOKOFFから『何でもリユース』のBOOKOFFへ」と掲げている。

ブックオフが家電を売り始めた理由　古本の隣にテレビや掃除機、電子レンジ … – Excite Bit コネタ (2/2)

最初、この記事の意味がよくわかりませんでした。てっきり、ブックオフとハードオフってグループ会社だと思っていたので。「ハードオフという店舗があるのに、わざわざブックオフで家電売るの？」と。でも違ったんですね。

そしてブックオフが業態を変えるということは、置かれている状況や今後の戦略に変化が生じているはずです。ということで、そのあたりを調べてみました。

ブックオフの業績は頭打ちの状況

まず、最近の業績を見てみましょう。5年間の売上高と営業利益率です。正直、頭打ちになっているようにみえます。

いろいろこの状況が起こっている要因を想像することはできますが、そのひとつは本自体の出版減少です。詳しくは以下リンクを見てもらえばと思うのですが、出版物の売上はどんどん低下しています。

出版物の分類別売上推移をグラフ化してみる (2015 年 )(最新 ) – ガベージニュース

そもそも本が売れなくなっているので、新古書を扱うブックオフも苦戦していると推察します。

それ以外にも、店舗閉鎖したり、ツタヤのフランチャイズ契約を解消して譲渡したりと、事業整理していることが、売上低下している影響もあるようですね。

ブックオフ／TSUTAYA運営子会社を20億円で譲渡 | 流通ニュース

ブックオフの戦略転換

これまでは本を中心に展開してきたブックオフですが、それを「リユース全般」を取り扱う方針に転換するようです。

本だけでなく様々なリユース商材を取扱うことで、売上を上げていくことが狙いです。そのために、冒頭の記事のように、ハードオフとのFC契約を解約して障害を取り除きました。

そして、ヤフーとの資本提携。これは、買取・販売のチャネルの拡大が狙いになります。ブックオフオンラインでネット事業を頑張っていますが、ヤフーの持つプラットフォームとしての強さは魅力的なので、それを利用して既存店とネットを融合した買取・販売の拡大や在庫の軽減を図ることになります。

その流れの中で、まず注力しているのが家電です。

思えば、ブックオフはいくつか特徴的な新しいビジネスモデルで成長してきました。

新古書市場の成長　→　本がたくさん売れる中、捨てるのに持て余す人がたくさん
従来と違う店舗形態　→　明るくて大きな店舗
目利きに頼らない簡易な値付け　→　わかりやすく、効率的なオペレーション

リユース市場は今後も成長すると見られており、圧倒的なプレイヤーが存在していません。そういう状況で、中古家電に目をつけたのは、値付けが比較的しやすいからではないかと推測します。

上記資料の3番目に「（価格データベース）」と書いてあるのは、値付けを行うときの参考となる情報をヤフーが持っているからではないでしょうか。

まとめ

現在は売上が頭打ち。営業利益も低下傾向。
FC契約等の事業を整理し、本以外の商材も含めたリユース市場に拡大
ヤフーとの資本・業務提携でリアル・ネットの融合による販売向上を狙う
中古家電を先駆けて実施しているのは、値付けが行い易いからではないかと思われる

一旦売上を下げて身を切る改革をしていますし、これで再度浮上してくるか、今後の動向が気になりますね。

※本文中の資料は、2015 年 3 月期決算説明会資料から抜粋しました。

CoCo壱番屋が業績好調なのにハウス食品に買収される理由は？

ハウス食品がCoCo壱番屋を子会社化すると発表しました。

ハウス食品が「CoCo壱番屋」を買収へ- 記事詳細｜Infoseekニュース

CoCo壱番屋はカレーチェーン店として業績が好調で、他社の追随も難しいと言われていました。

カレーの CoCo 壱番屋が過去最高益を記録。その強さの秘密とは？ | ハーバービジネスオンライン

実際の売上高と営業利益率の水位は以下のようになっています。

なのに、なぜこのタイミングで買収なんだろ？と不思議に思い、少し調べてみました。

結論から言うと、中日新聞の記事に答えは書いてありました。

両社によると、壱番屋の筆頭株主で、創業家で現在は経営の一線から退いている宗次家側から「社会貢献活動の資金にするため、株式を売却したい」との相談が七月にあり、ハウスが株を引き受けることになった。壱番屋は株式上場を維持し、本社も一宮市のまま変更しない方針。ハウス側から社長を派遣することも現時点では考えていないという。

ハウス食品がココイチを子会社化　:経済:中日新聞(CHUNICHI Web)

創業家が株式を売却したいと思い、その引受先として、創業家に次ぐ大株主だったハウス食品が立ったということのようです。実際、CoCo壱番屋の創業家は、経営からは退いています。

2002年(平成14年)には代表権のない創業者特別顧問に退き、19歳のときにアルバイトとして入社した浜島俊哉副社長を社長に就かせた。役員からも退任し、経営から引退した。

宗次徳二 – Wikiwand

経営の独立性が維持されるようで、原材料調達を共同化したり、商品開発を連動したりするということも発表されていますが、あまり大きく状況を変えるような展開ではなさそうです。

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ステーキハウス「ブロンコビリー」の利益率はなぜ高いのか

東海地方を中心にチェーン展開しているステーキハウス「ブロンコビリー」が、先日カンブリア宮殿に出ていました。

http://www.tv-tokyo.co.jp/cambria/backnumber/20151015.html

時々行くので、改めて経営の成り立ちなどを知って面白かったです。

つい最近も行ってきましたよ。ボリューミーですごいおいしかった！

では、早速業績を見てみましょう。

カンブリア宮殿に出演するぐらいなので、業績は最近好調です。

ペッパーフードサービスとの比較

先日分析した、「いきなり！ステーキ」のペッパーフードサービスと比較してみます。

https://synapse-diary.com/?p=4232

まず、売上高です。二社の売上規模は結構近いですね。

次に営業利益率です。

ブロンコビリーの方がすごい高いのがわかります。外食産業は利益率は比較的低く、例えば外食大手のすかいらーくの営業利益率は6.3%、サイゼリアは5.4%になっています（2014年）。それに比べれば、ブロンコビリーの営業利益率は非常に大きいですね。

コスト構造の違いをみる

今度はコスト構造を見てみます。

比較対象はブロンコビリー、ペッパーフードサービス、すかいらーくの3社にしてみました。すかいらーくを入れたのは、ペッパーフードサービスには利益率が低い業態の「いきなり！ステーキ」も含まれているので、比較材料を増やすためです。

実際の比較結果がこちらです（2015年上半期分で比較しています）。

やはりペッパーフードサービスは原価率が高いですね。ブロンコビリーとすかいらーくは、原価率は同じぐらいで、販管費によって営業利益の違いが生まれています。

販管費の内訳を考える

販売費・一般管理費はいくつかあるのですが、外食産業では主に人件費、賃借料、販促費、減価償却費ぐらいでしょうか。ここからは、ブロンコビリーの2014 年通期の有価証券報告書の内容から推測したいと思います。

３【対処すべき課題】に、コストに関連する項目として以下が挙げられています。

①高収益体質の構築
原材料調達先の新規開拓や製造工程の見直しなどによる原価率の低減に努めるとともに、当社が導入している経営管理手法である「アメーバ経営」のより一層の浸透を図り、各部門別採算意識の向上や従業員一人ひとりの経営
者意識の向上に注力してまいります。
また、新商品開発と既存の商品価値向上に取り組むことで、客単価を上げ、経費に占める固定費の比率低減を目指します。

「アメーバ経営」として、店舗ごとの収益性を重視しています。独立採算を徹底することで、収益性を上げているのです。

「IGPI 流経営分析のリアル・ノウハウ」に書いてありましたが、飲食店というのは規模の経済が意外と効きづらく、店長の能力など個別店舗の条件に依存してしまう要因が大きい業態です。そう考えると、アメーバ経営というのは外食産業には非常に適した管理手法でしょう。

③新規出店
新規出店15店舗を予定しております。更地に新たな店舗を建設する形式の出店のみならず、他社が撤退した物件を取得し、居抜きでの新規出店にも積極的に取り組んでまいります。また、従来基準よりも狭い土地であっても出店できるようにピロティ形式やビルイン形式の店舗開発にも取り組み、より中心地でも家賃の上昇を抑えて出店することにより出店店舗数の拡大を目指します。同時に、建設コストの削減にも取り組み、長期的に高い営業利益率が見込まれる物件を厳選して出店してまいります。

居抜き物件による出店コストの低減、小規模店舗での出店による効率性向上という、出店の工夫も見られます。このあたりの工夫の取組が、販管費の低減につながっているのではないかと思われます。

というわけで、ブロンコビリーが他の外食産業に比べて利益率が高い理由を探ってきました。それ以外にも、「バイトテロ」事件による閉店を教訓とした人材育成や、既存店舗の改装による活性化、絶え間ないメニューの改善などが良いサイクルとして回っているんじゃないかと思います。

いやーおいしいもんね。ブロンコビリー。

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