スーパー戦隊はいつから女性が2人になったのか?これまでの歴史をデータ分析する

突然気になったので、ゴレンジャーなどのスーパー戦隊シリーズについて、調べてみました。

 

スーパー戦隊シリーズとは?

ご存知の人も多いと思いますが、ゴレンジャーから始まった、5人の戦士が悪と戦うテレビシリーズです。

スーパー戦隊シリーズ – Wikipedia

最初は1975年のゴレンジャーで、そこから現在まで続いています。男の子なら、誰しもが自分が見たスーパー戦隊の思い出があるんじゃないでしょうか。

スーパー戦隊をなぜ調べようと思ったのかといえば、ここまで続いていて、しかも毎年シリーズが新しくなっているので、世相を反映してきたんじゃないか、と思ったのです。

特に最近興味を持ったきっかけは、女性メンバーが二人になっていたことでした。自分がこどもの頃の記憶だと一人だったので、いつの間にか二人になっていたんだな、と。それなら、いつ女性メンバーが増えたのか、を調べると世相との関係がわかるかもしれない、と思いました。

データソースは全てWikipediaです。Wikipediaめっちゃ便利。

 

性別でみるスーパー戦隊

まず早速、性別の観点から見てみましょう。以下は、41のスーパー戦隊で、男女の人数を示したものです。

スーパー戦隊の男女の人数

相対的にみれば男性が多いのは予想通りなのですが、女性の人数はどこかで1人から2人に変わったというわけではなく、回によって1人・2人が変わっています。最初に女性が2人になったのは、1984年のバイオマンで、そこから何度も2人になっています。

女性の社会進出の増加などが関係しているのか、と最初は予想していましたが、どうやらあまり大きく関係はなさそうです。ただ、最近は女性2人が定番になってきた感じはありますね。

ちなみに、途中、女性が一人もいないシリーズがありました(1981年のサンバルカン)。しかし、女性から不人気だったため次のシリーズからは必ず女性は最低一人は含まれているそうです。

戦隊チームが男性3人のみで構成されており、女性メンバーが1人も存在しないことが最大の特徴である。この設定の意図は、マンネリ化しないように前作から人数を少なくさせることで強い印象を生み出す、そして陸・海・空の3要素を際立たせるためである[2]。しかし、これに対しては、放映当時から女児層をはじめとした視聴者から女性メンバーの復活を望む声が多数寄せられた[3]。そのため、翌年の『大戦隊ゴーグルファイブ』では女性メンバーが復活した5人構成となり、以後男性メンバーのみの作品は存在しない(後のスーパー戦隊シリーズでも開始当初3人メンバーの作品は幾つか存在するが、いずれもシリーズ途中で何らかの形で追加戦士が登場することにより、最終的に5人以上のメンバーとなっている)。

引用:太陽戦隊サンバルカン – Wikipedia

人数でみるスーパー戦隊

次は、人数がどうなったのかを見てみましょう。以下は、スーパー戦隊の人数をヒストグラムで表したものです。

スーパー戦隊の人数

一番多いのは5人ですが、3人から9人まで幅広です。特に途中から「6人目」みたいな途中参加メンバーがひとつの定番になり、5人以上になるケースが多くなっています。それにしても、最新のキュウレンジャーの9人は、その中でも突出して多い。さらに追加メンバーもあるんだろうか・・・。

 

色でみるスーパー戦隊

最後は色を見てみましょう。スーパー戦隊の色は、結構種類が多いって知っていましたか?

スーパー戦隊の色

一番多いのは赤と青。全シリーズに入ってます。次が黄色、ピンク、緑と続きます。このあたりはみんながイメージする鉄板のカラーではないでしょうか。意外に多いのは黒。橙や紫などレアな色も過去にはありました。最近は金・銀あたりが多いのも特徴です。

また各色における男女比率が以下です。

スーパー戦隊の色(男女別)

女性比率100%なのは、やはりピンクですね。黄色や白は、男女両方で使われるケースが多くなっています。少ないけれど、青や緑でも女性のケースがあるんですね。

 

まとめ

  • 女性メンバーが2人になったのは、1984年が最初。それ以降は、1人と2人を繰り返してる
  • 人数で一番多いのは5人。最近は「6人目」が定番化している
  • 色で一番多いのは赤と青。男性にも女性にも使われるのは黄色・白。

 

これからは、女性メンバーがリーダーになったり、女性の方が多くなる、とかいろんな世相を反映していくんでしょうか。

 

さて、Amazon Primeで映画「イミテーション・ゲーム」を観ました。悲劇の天才数学者アラン・チューリングの実話をベースにした話ですが、ドイツの暗号「エニグマ」解読を中心に、とても刺激的でした。現在の人工知能ブームの起源ともいえるチューリングの人間模様がわかりますよ。

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大企業と中小企業の休みの日数を比較。統計データから違いが鮮明に

最近、「働き方改革」が大きく注目されており、長時間労働の是正、兼業・副業の促進などが国でも議論されています。さらに、経済界もこの動きに連動しており、経済団体は有給休暇の消化を増やすことを推進するなど、「働き方改革宣言」を公表しています。

社員の有給消化、3日ほど増やしたい 経団連など「働き方改革宣言」発表 – ITmedia ビジネスオンライン

 

この中で、有給休暇の消化率が5割以下にとどまる、という点が気になりました。

長時間労働の是正や、平均で5割以下にとどまる年休取得率の改善が「喫緊の課題」だとしている。

引用:社員の有給消化、3日ほど増やしたい 経団連など「働き方改革宣言」発表 – ITmedia ビジネスオンライン

 

実際に、どの程度休みを取得しているのか、国の統計データがありますので、見てみましょう。今回使ったのは、厚生労働省が公開している「就労条件状況調査」です。

就労条件総合調査:結果の概要

こちらの最新である平成27年のデータを使っています。

 

はっきりと浮かび上がる、企業規模別の休みの実態

まず、企業が採用している週休制度の日数を見てみましょう。

企業規模別週休日数

すべての企業規模で、最も多いのは週休2日制です。ただ、企業規模が小さくなるにつれて、週休の日数が少ない割合が高まっていきます。

 

次に、年間の休日数も見てみましょう。

企業規模別年間休日数

1000人以上の企業では、「120-129日」が最も多くなっていますが、30-99人の企業では、「100-109日」が最も多くなっています。

 

有給休暇の取得率も見てみます。

1000人以上の企業は5割をやや上回るのですが、そこからは右肩下がりです。冒頭ご紹介した記事の「有給休暇の消化率が5割以下」というのは、これらの数字を見てのことでしょう。

ここから浮かび上がるのは、企業規模と休みの日数は明らかに相関しているということです。もっといえば、企業規模が大きいほど、休みが多いといえるでしょう。

 

それでも時間とともに改善されている

経年変化ではどうでしょうか。ここでは、年間の休日数がどう変化してきたのかを見たいと思います。

企業規模別年間休日数推移

統計データで確認できた平成13年からの推移でみると面白いことがわかります。多少の変動はありますが、1000人以上の企業は平成13年から27年まででほとんど変わっていません。一方で、30-99人の企業や100-299人の企業は、時間の経過とともに休みの日数が増えています。明らかに大企業と中小企業の差が小さくなっているといえるでしょう。

 

今後、働き方改革が進めば、ご紹介したこれらの数字がもっと改善されていくのでしょうか。多様な働き方、体調に配慮された労働時間に対する価値観が広まれば、もっと豊かに暮らせると思います。

あなたの企業は、どこに当てはまりましたか?

Twitterのユーザー数は本当に減っているのか?調べてみた

Twitterの業績不調や身売り話が最近良く出てきています。SNSの代表格であるTwitterは、既にメディアとしては終わってしまったのでしょうか。実際のユーザー数を公開資料から確認してみたいと思います。

 

Twitterのユーザー数は減っているのか?

ユーザー数の定義にもよりますが、ここではMAU(Monthly Active Users)を対象にしたいと思います。

TwitterのMAUは、決算資料として公式に発表されています。

Financial information | About

 

以下は最新のデータである、2016年Q3の数値です。

グローバル全体でみれば、ユーザー数は伸びています。

 

マネタイズに苦戦するTwitterは、そのような最中でユーザー数が減少していることが不安視されています。ただ、一部のコアユーザーに対しては強い力をもっており、一人当たりの収益性も向上しています。

Twitterの成長を呼び起こすためには、基本的なしくみに大がかりで目に見える変更を加える必要がある。さもなけれは、広告を大きく、派手で、侵略的にすることによって、既存ユーザーから多くの収益を絞り取らなくてはならない。

この年のユーザー1人当たり売上は、1.48ドルから35%伸びて2.00ドルだった。無理にユーザー数を増やさなくても、Twitterは長期ユーザーに積極的に広告を見せ長く滞在させることで、彼らの忠誠度を利用できるかもしれない。

引用:Twitterの月間ユーザー数は、SMSユーザーを除くと減少している | TechCrunch Japan

 

以上から、Twitterは派手なユーザー数の拡大はなくなっていますが、コアユーザーに対する収益確保を行っている、というのが現状です(まあ、それでも赤字なのですが・・・)。

 

日本におけるTwitterのユーザー数は?

では日本の市場ではどうなってるのでしょうか。実はグローバルと日本では少し様相が異なります。

国内では過去1年で見るとユーザー数は伸びています。グローバル全体と比べると、日本市場は伸びている方と言えるでしょう。

・国内月間アクティブユーザー数:3,500万人 ⇒ 4,000万人

引用:【最新版】2016年12月更新! 11のソーシャルメディア最新動向データまとめ

Twitterユーザの4分の1は日本だと言われており、その中の比率として、若者が多く含まれています。SNSの中で若者に使われている、というのは今後の成長性を考える上で非常に重要になります。

(Facebookも一時期は若者のユーザー数が取り込めていないのではないか?と言われ、成長性に限界があると騒がれました。)

データを疑え!若者のFacebook離れは本当に進んでいるのか?

 

日本人の国民性とTwitterというサービスは相性がいいと言えるのかもしれません。日本のSNSにおけるTwitterの位置づけについては、古川健介(けんすう)氏のこちらの分析が非常に参考になります。

古川健介『TOKYO INTERNET』第4回 なぜTwitterは日本における最強の投稿サービスなのかを考察してみる【毎月第2水曜配信】 | PLANETS/第二次惑星開発委員会

これを読むと、ソーシャルメディアというのは国民性とも深く結びついているものだということが認識できます。

 

いかがでしょうか。最近、Twitterに対するネガティブなイメージが出てきていますが、それは確かにマネタイズがうまくいっていないことや、ユーザー数の成長に陰りが見えているからというのが理由です。しかしその一方で、日本においてはユーザー数が伸びており、その存在感はまだ失われていないと言って良いでしょう。

マーケティングにおけるSNSの存在は大きくなってきており、TwitterはFacebookと並ぶ巨頭として位置づけられてきました。日本でこれからも高い存在感が維持されるかはわかりませんが、少なくとも現時点でTwitterを否定する情報はあまりないと言っても良いのではないかと思います。

あとは自社のマーケティングを考える上で、Twitterの気質やコミュニケーションスタイルなどが相性が良いかなどを考えて、SNSマーケティングを行いましょう。

Twitterのユーザー数は本当に減っているのか?調べてみた

Twitterの業績不調や身売り話が最近良く出てきています。SNSの代表格であるTwitterは、既にメディアとしては終わってしまったのでしょうか。実際のユーザー数を公開資料から確認してみたいと思います。

 

Twitterのユーザー数は減っているのか?

ユーザー数の定義にもよりますが、ここではMAU(Monthly Active Users)を対象にしたいと思います。

TwitterのMAUは、決算資料として公式に発表されています。

Financial information | About

 

以下は最新のデータである、2016年Q3の数値です。

グローバル全体でみれば、ユーザー数は伸びています。

 

マネタイズに苦戦するTwitterは、そのような最中でユーザー数が減少していることが不安視されています。ただ、一部のコアユーザーに対しては強い力をもっており、一人当たりの収益性も向上しています。

Twitterの成長を呼び起こすためには、基本的なしくみに大がかりで目に見える変更を加える必要がある。さもなけれは、広告を大きく、派手で、侵略的にすることによって、既存ユーザーから多くの収益を絞り取らなくてはならない。

この年のユーザー1人当たり売上は、1.48ドルから35%伸びて2.00ドルだった。無理にユーザー数を増やさなくても、Twitterは長期ユーザーに積極的に広告を見せ長く滞在させることで、彼らの忠誠度を利用できるかもしれない。

引用:Twitterの月間ユーザー数は、SMSユーザーを除くと減少している | TechCrunch Japan

 

以上から、Twitterは派手なユーザー数の拡大はなくなっていますが、コアユーザーに対する収益確保を行っている、というのが現状です(まあ、それでも赤字なのですが・・・)。

 

日本におけるTwitterのユーザー数は?

では日本の市場ではどうなってるのでしょうか。実はグローバルと日本では少し様相が異なります。

国内では過去1年で見るとユーザー数は伸びています。グローバル全体と比べると、日本市場は伸びている方と言えるでしょう。

・国内月間アクティブユーザー数:3,500万人 ⇒ 4,000万人

引用:【最新版】2016年12月更新! 11のソーシャルメディア最新動向データまとめ

Twitterユーザの4分の1は日本だと言われており、その中の比率として、若者が多く含まれています。SNSの中で若者に使われている、というのは今後の成長性を考える上で非常に重要になります。

(Facebookも一時期は若者のユーザー数が取り込めていないのではないか?と言われ、成長性に限界があると騒がれました。)

データを疑え!若者のFacebook離れは本当に進んでいるのか?

 

日本人の国民性とTwitterというサービスは相性がいいと言えるのかもしれません。日本のSNSにおけるTwitterの位置づけについては、古川健介(けんすう)氏のこちらの分析が非常に参考になります。

古川健介『TOKYO INTERNET』第4回 なぜTwitterは日本における最強の投稿サービスなのかを考察してみる【毎月第2水曜配信】 | PLANETS/第二次惑星開発委員会

これを読むと、ソーシャルメディアというのは国民性とも深く結びついているものだということが認識できます。

 

いかがでしょうか。最近、Twitterに対するネガティブなイメージが出てきていますが、それは確かにマネタイズがうまくいっていないことや、ユーザー数の成長に陰りが見えているからというのが理由です。しかしその一方で、日本においてはユーザー数が伸びており、その存在感はまだ失われていないと言って良いでしょう。

マーケティングにおけるSNSの存在は大きくなってきており、TwitterはFacebookと並ぶ巨頭として位置づけられてきました。日本でこれからも高い存在感が維持されるかはわかりませんが、少なくとも現時点でTwitterを否定する情報はあまりないと言っても良いのではないかと思います。

あとは自社のマーケティングを考える上で、Twitterの気質やコミュニケーションスタイルなどが相性が良いかなどを考えて、SNSマーケティングを行いましょう。

映画「マネー・ショート」を見るとサブプライムローン危機の恐ろしさを再確認できる

休日にどうも。良い映画を見ると人に話したくなりますよね。久々に良い映画をみたなーと思ったので、「マネー・ショート」について書きたいと思います。

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マネーショートという映画は、「世紀の空売り」という原作を映画化したもので、サブプライムローン危機で逆張りをして、大儲けしたトレーダーの実話をベースにしています。

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映画自体は、コメディタッチでリズムが良く、専門用語も登場しますが、わかりやすい解説も工夫した形で入れられており、飽きずに観ることができます。2時間、あっという間でした。

 

サブプライムローン危機というのは、本当に乱暴に言ってしまえば、住宅ローンバブルということです。住宅ローンの価値が上昇し続けることが前提となっており、次第に金融システム全体が無理な状態になっていき、破たんしたということです。

バブルというのは本当に恐ろしいもので、上昇しているときはみんなウハウハなのですが、はじけた後が悲惨です。ずっと昔からバブルというのは世界で発生していて、その内容はこのサイトを読むと非常にわかりやすいんじゃないでしょうか。

ペペラのバブル物語〜経済&金融バブルをわかり易く解説〜

 

この映画を見ると、金融システムが発展してきたといっても、もちろん完璧ではないし、いろんな過ちを犯す可能性があるものだ、ということがよくわかります。さらに、この映画に登場してくる人は大儲けするのですが、その難しさも描かれています。

まず、ヒントをつかんだら徹底的に調べる。ある人は膨大な資料を読み、数値的に解析する。ある人は、実際に現地に行き、いろんな人から話を聞く。そうやって、自分の中で確信に変えていくのです。それでも、いろんな人が信じていることと完全に逆張りをすると、様々な反対が登場します。そして、今回のケースだと経済が崩壊するまで忍耐強く待たなければいけません。そういった精神的な強さも必要になります。

このような、運やスキル、マインドセットがそろわないと難しいので、限られた人しか達成できなかったともいえるんじゃないでしょうか。

 

ちなみに、この映画はブラッドピッド製作です。映画にも登場しているのですが、ブラッドピッドが出てると知らなかったので、最初誰だかわかりませんでしたが・・・。

経済系のコメディ映画という意味では、ウルフ・オブ・ウォールストリートも面白かったですが、経済の面白さという点では、マネーショートの方が醍醐味を感じますね。

あなたの欲望を刺激する「ウルフ・オブ・ウォールストリート」をぜひ見て欲しい

 

ニュースアプリGunosyの最近の業績がどうなっているのか調べてみた

最近、ブログ記事を書こうという気持ちはあるのですが、なかなか追いつきません。吐き出したいインプットはあるのに、書くという行為が追い付かない今日この頃、いかがお過ごしでしょうか。

 

さて、グノシーの中間決算が発表されました。人工知能アルゴリズムを活用したニュースアプリとして注目されていましたが、最近の売り上げがどうなっているのか気になって、決算説明資料を読んでみた次第です。

まず、今回の中間決算の前に過去5年の業績を見てみましょう。

すみません、5年間ありませんでした。上場が最近なので。売上が伸びてきて、利益はマイナスからトントンに近いところまで改善してきています。

さて、では今期の中間決算ではどうでしょうか。

簡単に言えば、売上、利益ともに順調に成長しています。

グノシーのビジネスモデルは、メインはニュースアプリであり、ニュース記事の配信を中心としながら、ユーザーと広告主をマッチングさせるのがメインです。

ユーザー側については、auのニュースパスと提携したことも功を奏して、ユーザー拡大に成功しています。

無料ニュース配信アプリ「ニュースパス」の提供開始について | 2016年 | KDDI株式会社

すごい伸びですね。新しいユーザーを獲得するにあたって、キャリアの契約ユーザーと結びつけることで、これまでと違うユーザー層に手を広げられているのだと思われます。

広告主側も、積極的に開拓を行っており、収益向上を実現しています。

 

ニュースアプリとして、グノシーの競合はスマートニュースかなと思いますが、スマートニュースはダウンロード数2000万、グノシーはダウンロード数1800万を超えたところなので、今後も競争は続くでしょう。

SmartNews、世界2000万ダウンロードを突破 | スマートニュース株式会社

全体として、数としての成長は国内は少しずつ鈍化(飽和)し、質の勝負にシフトしてきているのかな、と。そして、同時並行で海外進出が拡大していくでしょう。

インドネシアのニュースキュレーションアプリKurioの株式取得|株式会社Gunosy(グノシー)|情報を世界中の人に最適に届ける

 

というわけで、今日はこのへんで。

ニトリの成長っぷりがすごすぎ。大塚家具の改革はどうなった?家具業界の今

ニトリが、2017年2月期の第3四半期の決算発表しましたので、ちょっとタイミングを逃した気がしますが、気にせずIR資料を読んでみました。その感想をば。

決算説明会資料|IR情報|ニトリホールディングス

ニトリは業績好調。今後はネットとの融合も加速する

こちらが、第3四半期の業績サマリーです。昨年度比で売上・利益ともに伸びており、全体的に業績は良いことがわかります。

もう少し長期のトレンドも確認しておくと、ずっと右肩上がりになっています。

ニトリは、いまだに成長し続けています。製販一体型の特徴でもあるのですが、利益率が非常に高いまま維持しているのも目を引きますね。

既存店の業績で見ると、成長している部分は客単価ではなく客数です。幅広いユーザをとらえることで成長してきている証拠かなと思っています。

さらに、全体として店舗数が増えており、ネット販売も好調です。店舗形態も多様化していますし、小規模店舗を中心に都市部で積極的に出店しているのがよくわかります。小規模店舗では在庫等のフロアスペースを十分に加工することが難しいのでですが、ネットで使う配送センターを活用することで、小規模店舗でも販売を可能にしています。この辺のシナジー効果は、ビジネスモデルとして進歩してることが感じられますね。すごい。

今後はネットとリアル店舗の融合が、どんどん加速していくのが明らかです。

大塚家具は業績苦戦中。改革の只中

同じ家具業界として、少し気になったので大塚家具の業績も確認してみました。

決算補足資料 | IR情報 | 企業情報 | 株式会社大塚家具

大塚家具は業績が苦戦中です。以下は過去5年の売上高と営業利益率ですが、一時的に赤字から回復しています。

しかし、直近の中間決算では再度売上高が大幅に低下し、赤字になっています。

大塚家具の戦略は、中期経営計画やその中間レビューを読むとわかりますが、高級路線からの脱却ではなく、会員制というクローズ型で、イベントに紐づく一括購入に依存したビジネスモデルからの脱却です。

いくつか記事を読むと、まだ顧客が大塚家具のイメージを変えていない、店員が新しい接客スタイルに慣れていない、などの問題が存在していることがわかります。

――オープン化したことで大塚家具の魅力が薄れてしまったのではないかという見方もあります。

そういう見方があること自体、売り上げが厳しくなっていることのもう1つの大きな理由ではないかと思っています。オープン化するということが従来の私たちの価値を捨てることだと解釈された方が非常に多かった。特にメディアの方にそうした誤解が多かったようです。誤解された見方で報道されれば、それが消費者に広まってしまいます。しかし実際はそうではないのです。入り口をオープンにすることと、店舗内でのサービスを止めることとは全く別の話で、自由に見たい方は自由にご覧になれますし、コンサルティングサービスを受けたいという方にはそうした対応をさせていただいています。臨機応変に対応するが一番の顧客サービスだと考えています。ただ社員の立場からすると、臨機応変というのは意外に難しい。なかなか慣れないということはあるかもしれませんが、私としては、それをやっていくことがお客様にプラスになるのであれば、追求するのが正しいと思っています。

引用:過去最悪38億円の営業赤字! 大塚家具は本当に復活できるのか(PRESIDENT Online) – BLOGOS(ブロゴス) 

大塚家具は、今は改革の時期ということでしょう。

ちなみに、家具業界はニトリが一人勝ちです。大塚家具は騒動もあって有名になりましたが、売上はナフコや島忠の方が上ですね。

こうみると、ニトリの成長っぷりと、高い利益率が際立ちますね。いくつか調べながら思っていたら、ちきりん先生がTwitterでニトリと大塚家具について書かれていました。

まあ、そういうことですね。ニトリは従来の家具業界に挑戦し、急激な成長で国内覇者となりました。先ほどのグラフで見た通り、そして冒頭の業績で書いた通り、ニトリとしては国内の勝負は終わった感があります。

今日はこのへんで。

企業戦略を実際のケースで学ぶなら!大前研一氏のケーススタディ本がおすすめ

経営を学ぶにあたって、実際のケーススタディーから自分だったらどうするかを考えることが非常に有効だと言われています。言われるケースメソッドですね。

ただ、これを実践するためには、実際の「ケース」が必要になります。ケースとして必要なのは、企業や業界に関する前提情報、企業の置かれている状況、そして戦略に対する「問い」です。これらが都合良く収録されているのがあれば、ケーススタディを学ぶことができるのですが・・・。

ありました!

大前研一氏が経営するBBTというビジネススクールでで実際に使われているケーススタディーが、電子書籍で公開されているのです。しかも、たくさんシリーズがあります

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しかもこれ、Kindle Unlimitedの対象になっているので、Kindle Unlimitedに登録している人は、すべて読み放題です

本書は1冊1冊はやや薄めではありますが、各企業が置かれている状況は端的に整理されており、それに対する方向性についても明確に示されています。それが正しいかどうかはさておき、情報どう読み解き、どう考えるかについて理解する良いきっかけとなるでしょう。

さらに、対象企業も比較的タイムリーで、DMM.comや俺の株式会社等、今注目されている企業も記載されており、改めていろんな企業の特徴や戦略を考えさせられましたよ。

シリーズは合計で26冊で、1冊あたり2社分が含まれているので、全部合わせると52社分も堪能できます。以下はその企業リストです。

  • コカ・コーラ
  • ローソン
  • NTT
  • UBER
  • 任天堂
  • 東京ガス
  • 沖縄県
  • イオングループ
  • Canon
  • 小米
  • ゼンショー
  • 島精機製作所
  • 日本郵便
  • フィリピン
  • キリンホールディングス
  • クックパッド
  • JCB
  • Booking.com
  • ホンダエアクラフト
  • 小松製作所
  • 日本経済新聞社
  • JICA
  • AirBnB
  • 富山県
  • ニトリホールディングス
  • トヨタ紡織
  • ミズノ
  • エスビー食品
  • 京急不動産
  • 日本スキー場開発
  • ツムラ
  • 大日本海フェリー
  • JTB
  • 日光市
  • 俺の株式会社
  • 雪印メグミルク
  • マツダ
  • オープンハウス
  • VAIO
  • エナリス
  • DMM.com
  • オートバックスセブン
  • ナガセ
  • 燦ホールディングス
  • イギリス
  • メディアテック
  • MonotaRO
  • SGホールディングス
  • イオンエンターテインメント
  • グローバルダイニング
  • 長野電鉄
  • 富士通

ということで、企業戦略をケーススタディで学びたい人は、手始めにどうぞ。

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中小企業の情報セキュリティ対策の厳しい現状と今すぐできること

「今年一つ目の記事が、セキュリティというのもあまり面白味がないかもしれませんが、年末年始で改めて「中小企業のセキュリティ対策って、どうすればいいんだろうな?」って考えましたので、その内容を整理しておきたいと思います。

 

中小企業のセキュリティ対策の現状は非常に厳しい

国家や企業、個人など様々なレベルでサイバー犯罪が多くなっており、実際の被害も多数発生しています。2016年にランサムウェアが流行したのは記憶に新しいでしょう。最近の調査結果では、企業の7割はランサムウェアに対してお金を支払っているそうです。

日本IBMは12月16日、米国で実施したランサムウェア(身代金要求型マルウェア)の被害実態に関する調査結果を発表した。米国企業の70%がマルウェアの要求に応じて金銭を支払っていたことが分かり、被害額では1万~4万ドルが多くを占めていた。

引用:ランサムウェアに身代金を払う企業は7割――IBMが米国実態を調査 – ITmedia エンタープライズ

 

これまではいたずら目的であったり、大企業を対象にした攻撃が目立っていましたが、最近はサイバー攻撃も多様化し、攻撃対象も中小企業や個人を含めて幅広くなっています。

 

一方で、中小企業のセキュリティ対策状況は、とても厳しいものになっていると言わざるを得ません。

IPAが2015年に実施した「中小企業における情報セキュリティ対策に関する実態調査報告書」を読むと、その厳しさが理解できます。

まず、組織体制を見ると、小規模企業の8割は、情報セキュリティ体制は組織的に行っていないか、わからないとなっています。100人以下の中小企業でも、情報セキュリティ体制が構築されているのは約半分です。

IPA_情報セキュリティ対策に関する組織的な体制の実態

さらに、具体的なセキュリティ対策の質問に対しては、「特に実施しているものはない」が42%で最も高くなっています。ここでも、企業規模が小さいほどセキュリティ対策まで手が回っていないこともわかります。

IPA_情報セキュリティ対策の実施状況

規模が小さい企業ほど経営資源も限られており、セキュリティ対策まで手が回らないという実情もあると思いますし、知識・ノウハウも限られているとしても仕方ないのかな、とも思います。しかし、このままでいいんでしょうか・・・。

 

中小企業に「とりあえず今」できること

お金や人、ノウハウなどが限られている中小企業でも、セキュリティ対策を行わないと企業に被害や信用低下を招くリスクがあります。

そこで、まずは「何をやらなければいけないのか、現状どこまでできているのか」を確認しましょう。その方法として、IPAが公開している「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」が便利です。

何が便利かって、このガイドラインでは25項目のチェックリストが含まれているのです。P.25に「5分でできる!情報セキュリティ自社診断」というチェックリストがあり、基本的なセキュリティ対策が記載されているので、素早く現状を確認し、対策を考えるには十分といえます。

IPA_5分でできる情報セキュリティ自社診断

ただし、いろんな企業に使えるということは、それだけやや抽象的であるともいえます。保有しているIT資産や構成は企業によっても異なるので、本当に具体的な技術対策については、専門家や取引業者に確認するのが良いと思います。

セキュリティが経営と直結している、と言われて久しいですが、それは中小企業でも変わらなくなってきています。まずはセキュリティの重要性を経営者が理解し、やれるところから対策を始めましょう!

2017年に向けて読む一冊:100年ライフを読んで人生プランを考えよう

新年、あけましておめでとうございます。

新しい年になり、まっさらな気持ちでこれからを考えるのにピッタリな一冊をご紹介したいと思います。

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この本を読むと、これからの自分の人生で、どういう風にキャリアや資産を形成していけばよいか、考えずにはいられないでしょう。

この本は、人間の平均寿命の話から始まります。人間の平均寿命が伸び続けているのは、皆さん知っていると思いますが、その先もこの傾向は続くと予想されています。

国連の推計によれば、2050年までに、日本の100歳以上人口は100万人を突破する見込みだ。第1章の図1‐1で示したように、2007年に日本で生まれた子どもの半分は、107年以上生きることが予想される。

この数字を見ると、結構衝撃です。今生まれている子供たちは、半分以上が100歳以上生きるのですよ。そして、このような寿命の伸びが、社会制度に影響を与え、自分たちの老後の生き方、ひいては人生プラン全体に影響を及ぼす、というのが本書のメインテーマなのです。

 

政府が進める働き方改革は何を意味するのか?

最近、政府は盛んに働き方改革を推進しています。これは、女性を含めた様々な人が働きやすい環境を作っていこうというものであり、いろんな人にとって良いことなんじゃないかと思います。

働き方改革の実現 | 首相官邸ホームページ

さらに、労働時間の短縮についても気運が高まっており、ヤフーが週休3日制を検討する、ということがニュースにもなりました。

ヤフーが週休3日制を検討する理由は? 人事担当者に聞いた「働き方改革」

これらのベクトルは、「働く手段の多様性」と「余暇の創出」に向かっており、その背景にあるものの一端は、本書を読むことで理解できるでしょう。

詳しくはぜひ読んで欲しいのですが、僕なりに解釈するのであれば、その要因としてあるのは、「これまでの社会制度の崩壊」と「それに伴う人的資源の再投資の必要性」です。

 

戦後モデルの崩壊

日本に限らず、これまでの資本主義国のモデルは、若年層で教育を受け、40年ほどはその教育をベースに働いて資産を得て、その資産を消費する形で老後を過ごすというケースを基本としてきました。本書では、それを「3ステージ」と表現しています。

しかし、平均寿命の伸びから、年金をはじめとする社会福祉制度は維持が困難となっています。そうなると、国家が支えるのではなく、自分たちが様々な手段で資産を獲得しなければならない状況が生まれているのです。

一方で、寿命が伸びたことでビジネスにも影響を与えています。それが「スキルの陳腐化」です。

人々の寿命が短く、労働市場の変化が比較的小さかった時代には、20代で知識とスキルを身につけ、その後は知識とスキルへの本格的な再投資をしなくても、キャリアを生き抜けたかもしれない。しかし、労働市場が急速に変化するなかで、70代、80代まで働くようになれば、手持ちの知識に磨きをかけるだけでは最後まで生産性を保てない。時間を取って、学び直しとスキルの再習得に投資する必要がある。

人が長生きすることで、生きている間に通用するスキルが一つでは不足してきました。そのため、社会人になっても新たなスキルを獲得し、キャリアを移行させる必要が生じてきているのです。これが、余暇の創出を必要とするもう一つの理由です。余暇がないと、自分に再投資できないですからね・・・。

 

とういことで、社会制度の変化とビジネススキルの陳腐化が、働く人たちに求めるスキルやキャリアに対する考え方に、大きな変革をもたらそうとしています。この変化は最近急激に生じており、いろんな価値観を改めないといけないと思っています。

しかし、学生と時々話すと、そういう認識を持っている人がいなかったり、「最初に入った会社で一生勤めたい」と本気で考えている人もいて、時代感と合ってないなと感じることもしばしばです。

どの年代にも通用する、重要な一冊になると思います。正月の休暇にぜひ。電子書籍なら今すぐ読めますので、どうぞ。

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