デロイトが描くDXは、企業が両極化していく厳しい世界でした。
一番印象に残ったのは、ビジネスにも社会課題解決が求められる、という点で、これはいろんなところで目にする機会が増えていたので、まさにという感じでした。
社会課題解決を掲げた〝大義力〟ある共通のパーパスと、データという共通言語を基軸とするつながりは、デジタル化の加速による急速な情報の伝播やＡＰＩの活用とも相まって、極めて短期間に求心力を高めてグローバル規模で支持者・協力者を増やし、エコシステムを一気に拡張させることを可能にするものだ。
「持続可能な開発目標」であるSDGsも、Googleトレンドでみるとこんなに注目されています。
社会課題解決企業の存在意義が問われており、共感を生む”パーパス”を掲げるのが重要となっています。企業の効率性や収益性だけを追求することへの限界が現れています。
パーパスとデジタルマーケティング｜橋本和人 ECD Rashii編集長｜note
短期的には変動が大きい時代にあって、環境や方針がどんどん変化していきます。その中で、パーパスと言う形で軸を据えることも、同時に重要になっているのだと思います。
また社会課題解決と言う観点でいくと、”社会”といってるぐらいなので、非常に広く、一企業では解決が難しいことがほとんどです。そうなると、産業をまたいで複数の領域で解決が求められることになります。自社だけでは解決できないため、様々な企業が連携して解決を図れるようにする”エコシステム”が求められます。
ｄＸを通じて社会課題解決と事業成長を両立させるようなイノベーション機会を創出していくためには、共通の目的意識のもとに多様なプレーヤーをつなぎ合わせ、Ｗｉｎ‐Ｗｉｎの関係で協働できる、高い求心力を持ったイノベーション・エコシステムを構築し、社内的にもそれを支えるイノベーションエンジンを組み込んでいくことが求められる。
トヨタが”モビリティカンパニー”を掲げて、NTTをはじめ、様々な企業との連携をどんどん進めているのも、象徴的な動きだろうと思います。
中国のリテールが進んでいるというのは、「アフターデジタル」を読んだときも感じましたが、日本でもいろいろ動きが出てきているようです。
トライアルのスマートレジカートに学ぶ、店舗が「客単価」を上げるためのヒント | Agenda note (アジェンダノート)
ヨーカ堂、AIが商品発注 9月から全店8000品目 :日本経済新聞
最近、この「新・小売革命」という本も読んだので、大きな動向としてリテールのDXというのがどういう流れなのか、自分の頭を整理したいと思います。
以前、こちらの記事でも書きましたが、EC化率は全体で6.7%で、オフラインの割合はまだまだ圧倒的な状況です。ECが伸びてはいるのですが、多くがオンラインに置き換えられる、という考え方はほとんどなくなっていて、逆に実態店舗をアップデートすることで大きなビジネスチャンスになる、という考えが大きくなっているのではないでしょうか。
つまり、実態店舗に新しいテクノロジーを導入したり、オンラインと融合させることで、全体としての顧客体験を上げるということです。
ではどう融合していくのでしょうか。冒頭で紹介した「新・小売革命」では、そのエッセンスが整理されていてわかりやすかったです。
まず前提として、小売りという業態と、オンライン・オフラインの違いを整理してみます。
著書によると、小売りは以下で定義される。
小売りの本質とは、「人」と「物」を繋ぐ「場所」である。
そして、消費者はモノの背景にある「情報」も同時に受け取り、購買するかを判断しています。リアル店舗では、店舗内で商品に関する情報を受け取り、同時に購買していることになります。
しかし、オフラインではこの「情報」部分だけが切り離されることになりました。ショールーミングが生じたのも、購買に必要な情報として実物を見たい場合は、先に情報だけ店舗で受け取り、後から安いECで買うという行為がある種合理的になってしまったためです。
リアル店舗は物流・在庫を含め非常にコストがかかりますが、一方で買い物体験という意味では大きな優位性があり、未だに小売り市場の多くをリアル店舗が占めています。このように、それぞれ顧客・売り手にオンライン・オフラインでメリットが異なるのです。
それぞれの特性を踏まえながら、うまく融合させていこうという考えが「ニューリテール」です。
ニューリテールというのは、中国のアリババで提唱された考え方です。
「ニューリテール」とは、2016年10月にアリババのジャック・マー会長が提唱した10年～20年先の未来に訪れるだろうリテールのコンセプト。簡単に言えば、テクノロジーとデータを駆使し、オフラインとオンラインが融合したリテールビジネスによって、より優れた顧客体験を届けること。同時に小売事業者のビジネス課題も解決する。
アリババが推進する「ニューリテール」時代の顧客体験とは？ テクノロジー&データが牽引する小売の未来 | ネットショップ担当者フォーラムより引用
まさに先ほどいった、オフライン・オンラインそれぞれのメリットを踏まえて、テクノロジーでこれらを融合したり、デメリットを小さくさせたりしていく、ということです。
前述の「新・小売革命」では、このように表現されていました。
どのようにしたら小売りの効率が上げられるか
①「データエンパワーメント」により、情報流、金流、物流の組み合わせを最適化する。
②「売場効率革命」により、人流量、成約率、客単価、リピート率の効率を上げる。
③「短絡経済」により、D-M-S-B-b-Cの経路を短縮する。
①は、例えばオムニチャネルと言われている動きが該当します。Click&Collectで、ネットで注文して店舗で受け取るなど、顧客のニーズに合わせてサービスを提供するわけです。それ以外にも、金流という観点だとキャッシュレスやAmazon Goもありますし、冒頭紹介したトライアルのスマートレジカートもそうです。顧客の利便性を上げつつ、店舗の運営コストを下げることが念頭にあります。
②は、例えばウェブの考え方などがオフラインに入ってきており、例えばABEJAが提供するRetail AIだと、店舗前の人数や来店人数などを計測し、購買に至るまでの動きを解明する動きが出ています。売場でのデータを多く収集することで、これまで見えなかった顧客動向を把握し、商品開発や売場改善を向上させます。
ABEJA Insight for Retail | 株式会社ABEJA
③の「D-M-S-B-b-C」は本を読んでいただかないとわかりづらいですが、商品企画から顧客へモノが届くまでの流れです。これを短縮するというのは、冒頭でいうヨーカ堂の自動発注などもその一部として考えることができます。
世の中で出ている様々な取り組みは、このように小売りの旧来の課題と、オンラインでは解決しきれないが、そこで知見として得られたアプローチや新しいテクノロジーが導入されて、アップデートされている感じです。
オムニチャネルという言葉を聞くことは最近少なくなってきたなと思っていましたが、このようなニューリテールの考えはもっと幅広い概念で捉えられているなと思います。ちなみに、オムニチャネルという言葉をGoogleトレンドでみると、下火感もあります。
顧客体験を変える様々な取り組みが、これからも小売りに導入されていくのでしょう。
以前ネット販売の隆盛について調べていましたが、久々に小売全体とその中でのECの位置づけを確認したいと思います。
改めて、経産省が出している小売業の統計数字を確認してみます。
これをみると、小売業全体としては2000年初頭の低迷を持ち直し、やや横這いから増加という状況です。人口減少はあるものの、インバウンド消費含め持ち直していた、というところでしょうか。コロナでまた状況は変わっていると思いますが。
そして、代表的な業態として「百貨店・スーパー」「コンビニエンスストア」「ドラッグストア」も見てみました。
売上規模でみると、ざっくりいえば、以下のような規模感です。
・百貨店・スーパーの半分強がコンビニ
・コンビニの半分ぐらいがドラッグストア
コンビニも寡占化で厳しいと言われながら、業界はまだ伸びてるんですよね。すごい。
経産省がちょうど最新のEC動向について、調査レポートを発表していました。
電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました （METI/経済産業省）
全体として伸びていて、ECの市場規模は約20兆円、EC化率は6.7％です。
物販系だけに絞ってみると、それぞれこのようになっています。
家電・書籍などEC化率が30％を超えているジャンルもありますが、食品や化粧品などはまだ10％を切っています。ECが得意とする商材がクリアに見えてきている気がします。
逆にいえば、オフラインの店舗販売にはまだまだ可能性というか必要性があるとも言えます。
最近、リテール関係の本を読んだのですが、前提としてあるのは「全てがECに置き換わるものではない」「逆にオフラインの割合はこのまま多く存在する」という点です。
Amazonが大手スーパーのホールフーズを買収したり、様々なEC系の企業がオフラインに進出しているのは、拡大にはオフラインのリーチが必要である、と判断しているからに他ありません。
アマゾンのホールフーズ買収で、米国の食料品市場はどのように変化したのか | 海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ | ネットショップ担当者フォーラム
デジタルの波は確実に小売業にもやってきており、オンラインーオフラインをどう掛け合わせていくか、小売り現場でのDXはどう実現していくか、など様々な領域でトライが進んでいるところです。Amazon Goなどはわかりやすい事例ですが、それ以外でも様々進んでいます。
中国の事例なども、とても面白く感じます。そういえば、最近読んだワークマンも「Click&Collect」がこれからのトレンドで、店舗を持っているのは強いと語っていました。
リテール、激変の中で新しいイノベーションがこれから出てくる領域ですね。
JINSはこれまで何度か業績の推移などを見てきました。
久々に、最近の状況を抑えつつ、Zoffとの比較も行いたいと思います。
国内市場については、ざっくり言えば「現状維持」です。今後人口が減っていくことも考えると、劇的な成長は望みづらいでしょう。
そのため、国内企業としては海外展開が一つカギになるのではないかと思われます。
売上と営業利益率の推移を確認します。
ずっと業績が伸びています。しかも営業利益率も高くなっているので、素晴らしい。店舗数も順調に増えています。国内市場が急成長していない中でこれだけ伸びているのは、寡占化が進んでいるからと思われます。
海外売上も伸びており、売上に占める比率も2割弱まで向上しています。海外も成長ドライバーの一つですね。
直近の既存店売上高を見てみました。昨年度対比です。
3-5月は劇的に減少しましたが、6月からは回復しているようです。店舗数も減っていないので、持ちこたえているというところでしょうか。
よくJINSはZoffと比較されますが、今回は数字面で確認したいと思います。
まずざっくり見るために、Googleトレンドで確認します。最初はZoffが有名でしたが、2009年からはJINSが優位をキープしています。
売上高と店舗数も比較してみます。Zoffの情報元がWikipediaなので多少確からしさがないかもしれませんが、比較してみるとこのようになります。
JINSはZoffのほぼ倍の規模、というのがざっくりした捉え方でしょうか。
改めてJINSがどういう戦略なのかという点を考えてみたいと思います。JINS社長のインタビューに、わかりやすいポイントがありました。
オーソドックスな答えになりますが、やはり「商品戦略」と「出店戦略」が基本です。これまでにない最高の商品を生み出し続け、それをお買い上げ頂ける店舗を増やし続けること。SPA（製造小売業）として、これが柱になることは間違いありません。そして、それを支えるのは結局において人です。出店も商品も、マーケティングなどの機能についても、全部、人なのです。
ジンズ（JINS）はどこへ向かっているのか？ | 日本の成長企業 – プロコミットより引用
ブルーライトなど商品戦略が注目されていますが、それに加えて、やはり小売りですので、やはり店舗数が増えるのは売上向上の重要な点であり、ここが実現できているのが大きいと思います。
スピード感もって国内市場シェアを高めていきつつ、海外の市場を増やしていくのが当面の流れだと思います。
アクセンチュアのこれまでのスマートシティーの取り組みなどを踏まえた、これからの日本の社会構造を示唆した本を読みながら、これからはやはり都市への集約と言うのは見直されるのかもしれないと改めて思いました。
もともとは、都市機能が集約すると、効率性が上がると言われています。こちらのTED動画がわかりやすいです。
世界でみても、これからは都市へ人が移動するとも言われています。
年収も都市の方が高いのは自明です。
冒頭で紹介した本では、都市コストが高くなっていることを数字で示しています。例えば、家賃だとこんな感じ。
それでは、都心部の住みやすさはどうだろうか。市民生活に関連するいくつかの指標から東京の住みやすさを考察してみよう。 まず、１㎡当たりの家賃。東京の家賃は２５９５円と、全国平均の１３１９円の約２倍。東京を含む首都圏全体でも２０３１円と、かなり高い水準だ。こうしたこともあってか、２０１８年に総務省が行った「住宅・土地統計調査」によると、一住宅当たりの延べ床面積は東京都が最も狭い 65・18 ㎡となっている。最も広かった富山県の１４３・57 ㎡と比べると半分以下だ。東京のような大都市圏で暮らす多くの若い人にとって、広い住宅を構えて悠々と暮らすのはかなわぬ夢となっている。
それ以外にも、食費は全国平均の1.5倍、刑法犯認知件数も1.2倍という数字が挙げられています。加えて、通勤ラッシュによる経済損失も大きくなっており、ワークライフバランスをとりづらい点も触れられています。
このようなネガティブな側面がありつつも、それを上回る都市のメリットがあるからこそ、集積が進められてきたわけですが、それも「価値観の変化」によって変わってきているのかもしれません。
これまで経済的な向上、個人で言えば年収のような指標が幸福度に近いものと捉えられて（もちろん、それが全てではないとみんな理解しつつも）いました。しかし、キャリアが多様化する中で、価値観も変化してきており、経済的な指標だけではなく、いろんな価値観での幸福観・人生観が増えていった気がします。
というようなことを考えていたら、ちょうどこんな記事をお見かけしました。
全く同感です。お金は必要不可欠なものではあるし、労働搾取なども当然ながらよくありません。ただ、人が大事にするもの中には、お金以外にもあるし、人や場面によって重要度は変わるのだと思うわけです。
都市がダメ、田舎の方が素敵、とかは全く思わないわけですが、これまで都市化が進んできていた流れというのは、前述したような価値観の流れの中で、コロナがショック療法的に人々に浸透させた可能性があるのでは、と考えています。
安宅さんの「シン・ニホン」でも、本書の最後のあたりに「都市集中型の未来に対するおオルタナティブ」として、「風の谷」いう構想を提唱しています。
（これがコロナ前の2月に発売されたことを思うと、本当に先見の明があるとしか言えない）
一方で、地方はインフラを維持するのが難しくなっています。単純に「地方の方が幸せになれる」というわけではなく、課題は山積です。再度冒頭のアクセンチュアの本によると、人口減少による課題がこう述べられています。
人口減少局面において、大きな影響を受けるのは、店舗やサービスなどの生活インフラだけではない。電気・通信・ガス・水道・交通・公共施設といったハードインフラへの影響も必至だ。 高度経済成長期に構築・整備されたインフラは、①人口減少による維持財源（有料サービスは売上、公共サービスについては予算） の不足、②維持するための労働力不足、③更新タイミングの波、の３重苦に襲われる。
この影響がすでに顕在化しているのが、地方の過疎地です。移動というテーマだけみても、こういう課題が加速しています。
こうして、地方部においては移動困難者、交通事故死亡者数、移動手段のための財政負担の３つがスパイラル式に増加する「負のサイクル」が加速している。地方部において、自ら運転しなくても生活に支障をきたさず暮らせる地域インフラの再構築が早急に求められている。
JR四国は赤字になっており、交通インフラを維持するのは本当に厳しくなっています。
過疎地における地方版MaaSの取り組みが増えているのも、その流れからいかに効率的な仕組みによって交通インフラを整備するかが求められているからです。
今年度12億円の赤字見通し JR四国はなぜ苦境なのか？ 好調なJR九州との違いは(小林拓矢) – 個人 – Yahoo!ニュース
そういう意味では、今の都市もそうでない郊外も、既存の仕組みの延長では難しいのではないかという気がしてきます。もっと大きな枠組みで都市構造を見直すタイミングがきてるのかもしれませんし、いろんな取り組みが始まっているのも事実です。
「都市vsそれ以外」という二項対立ではない新しい形を考える時です。
以前購入して使っていたスマートリモコンが壊れたので、Nature Remo miniに買い替えました。
だいぶ前に購入を検討していたときは価格高めな印象でしたが、miniというお手頃なものが登場していたのですね。
リモコンも市販で多く出回ってるものはすでに登録されているようで、ひとつボタンを認識させると、全てのボタンが使えるようになりました。超楽。
もちろん対応してないリモコンもあるので、そういうものは個別で学習させることもできます。
Nature Remoのアプリで「シーン」という機能もあり、それを使うと複数の命令をまとめて実行することが可能です。就寝するときに、電気、テレビ、エアコン全部消すとかですね。
我が家にあるAmazon Echoと連携しましたが、この設定も簡単でした。
しかもNature Remoアプリ側でシーンを設定すると、スマートスピーカー側にもシーンが認識させることができるので、Alexaアプリで呼び出すキーワードと一緒に登録すれば、「おやすみ」で全てのスイッチをオフ、なども簡単に実現できます。
Google HomeとAmazon EchoからNature Remoのシーンが利用できるようになりました！ — Nature
Nature Remo miniには気温を計測するセンサーが搭載されています。miniじゃない方は湿度や照度、人感センサーも付いてます。
さらに、APIも提供されており、それを使うことでこんなダッシュボードを作ることもできます。
リビングの環境監視ダッシュボードを６０分で作る方法（Nature Remo Cloud APIとGoogleサービス連携） – Qiita
Google App ScriptsとGoogleデータポータルでできます。これを記録して見やすくすることで、定期的に状況チェックしてみようかなと。在宅ワークも増えてきたし、部屋の気温がどう推移するのか見るだけで何か発見があるかもしれない（し、何もないかもしれないし、もっといえばすぐに飽きるかもしれないけれど・・・）。
Nature Remo miniを導入したことで、スマートホーム熱が少し高まってきました。まずはロボット掃除機を新調して、スケジュールで実行して毎日きれいな家を維持しています。
これまで安いものしか使ってなかったですが、少しグレード上がると場面に応じて引っ掛からずに動いてくれたり、音も少し静かになっていたりするので、生活レベルが上がった気がしました。
それ以外だとスマート照明とかAmazon Echo Showとかスマートプラグが気になっています。具体的な使い道を考えてから買おうと思いますが・・・。
ひとまずこういうツールを導入すると、QOLが上がって良いですね。
Googleアラートでいくつか自分が関心あるテーマを登録していて、一時期Feedlyに登録していたのですが、「メールの方がジャンルごとに集中して読める」と思い、メールで読んでいました。
しかし、Googleアラートへ登録するキーワードが増えてくると、メールの数も増えてしまい、逆に読むのがつらくなってきました。
で、もう一度RSSをFeedlyに登録しようと思ったら、FeedlyはGoogleアラートを有料プランだけで提供するようになっていたのですね・・・。どうやらずいぶん前から有料になってたみたいなので、自分が気づくのが遅かっただけのようですが。
代替案がないかと思い調べてみると、InoreaderというRSSリーダーが無料でGoogleアラートも使えるとのことだったので、試してみることに。
Inoreader – Take back control of your news feed
数日使ってみていますが、良い感じです。閲覧のストレスもないですし、不満なし。当面はGoogleアラート専用のリーダーとして使っていこうかなと。
数百ある記事も数分で消費できるので、RSSリーダーは便利だなと思います。RSSリーダーは既に枯れたツールだとは思っているんですが、効率的に情報を消費するのに最も便利だと思うので、まだ使い続けているんですよね。
Googleアラートは、本当は単純なキーワードではなく、言い間違いや類義語も含めたトピックとして、同じようなコンテンツは拾ってくれると嬉しいのにな。
一方で、汎用的な言葉や意味が複数ある言葉などの場合は、ノイズが多く含まれるのも悩ましい問題です。
自然言語はこんな感じで、数字のように画一的な意味だけではない場合があるため、同じ語でも意味が違ったり、逆に違う言葉でもすごい意味が近かったりということがあります。
オントロジーはデータサイエンスにおける異種データの理解にどのように役立つのか | HPE 日本
Googleトレンドは単純なキーワードだけでなく、トピックとしても検索できるようになっているので、Googleアラートも変わってくるかもしれないですが。
