ビットコインなどの仮想通貨はなぜ普及しているのか

Mt.GOXの民事再生法申請など、いろいろ話題になっているビットコインですが、いくつか気になるところを書いておきます。ビットコインがなぜ話題になっているのか、というのはこの本を読めば理解できると思います。(Kindleオーナーライブラリーで読める人は無料です。)

貨幣を管理する主体が存在しない

本書では、なぜ貨幣は貨幣であるのか。資産価値はどのように担保されるのか、という根本的なところから書かれていました。ビットコインは、端的にいえば貨幣を管理する主体がいないことが特徴です。ではどうやって貨幣としての信用を担保するのかといえば、ビットコインの取引に参加する無数のネットワークコンピュータです。

要は、貨幣と同じ仕組みをデジタル上で実現する仕組みが仮想通貨であり、そのひとつがビットコインというわけです。

ちなみに、金がなぜ昔から資産として認められているのか、この本で初めてちゃんと理解できました。

 

仮想通貨はビットコインだけではない

先ほど触れましたが、ビットコインは数ある仮想通貨のひとつに過ぎません。それ以外にもたくさん発生しています。ただ、その中で一番主流となる可能性を秘めていたのがビットコインというわけです。

ちなみに、ビットコイン自体はオープンソースから始まっているので、「ライトコイン」などいろいろ改良された派生版の仮想通貨が登場してきています。

Litecoin – Open source P2P digital currency
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最近では「オーロラコイン」が盛り上がってきているようです。

急成長する仮想通貨オーロラコイン―発明者がアイスランド国民に付与へ – WSJ.com

 

今後も仮想通貨は普及していく

なぜ仮想通貨であるビットコインが普及してきているかといえば、従来の通貨とくらべて信用が高い場合があるからです。日本円は安定していますが、それ以外でも海外では不安定な自国通貨があります。そういう場合は、ビットコインにもそれなりにリスクはあるものの、自国通貨に比べてまし、というケースがあるわけです。

さらに、海外送金に関してもビットコインは手軽です。国によっては海外送金自体を制限されていたりしますし、送金手数料もビットコインの方が安いので、海外送金の手段としても利用されているようです。

日本政府も課税を検討しているそうですが、いろいろ課題は山積です。ただ、デジタル決裁は今後確実に普及する分野と見られています。Googleも出資していることで注目されているRippleなど、いつでも手軽に決裁できる基盤が求められるからです。

あのGoogleも出資?次なるビットコインが話題に! – NAVER まとめ
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というわけで、今後も仮想通貨は普及していくでしょう。そのとき、どの通貨が主導権を握るかが今後の注目です。ビットコインが有力視されていましたが、今回の騒動でまたわからなくなりましたね。

 

ビットコインに関連する技術は応用が期待される分野

ビットコインで使われている技術は、それ以外にも応用が期待されます。仮想通貨では、通貨を使ったときにAからBへいくら移動したということが、確実に保証される仕組みが必要になります。それを応用して、電子書籍など電子的な権利の移転を行える仕組みが実現できる可能性があります。

ビットコインの応用で、電子書籍を譲渡可能にするアルゴリズム – Togetterまとめ

それ以外にも、冒頭に紹介した本の中でもいくつか可能性が挙げられています。

また、ビットコインの機能であるP2Pを用いて世界中の誰でも閲覧可能かつ改ざん不可能な履歴簿を実現するということ自体もコイン以外の用途の可能性があると思います。知らぬが仏や嘘も方便というものも当然ありますから、改ざんできない記録簿が本当に人々の幸せに繋がるかどうかは分かりませんが、改ざんできない記録簿という仕組みを活用すれば、粉飾決算、学歴詐称、カルテ改ざんによる医療ミスの隠蔽などを防ぐ仕組みが実現できるようになるかもしれません。これまでP2Pというと、ファイル共有や計算の負荷分散などが主な用途でしたが、P2Pでデータに不正が無いか多くの目でチェックするというビットコインの概念だけも、他分野への応用の余地が多くあると思います。

そう考えると、いろいろ電子上の取引にはもっと多様性をもたらせられる可能性があるわけで、楽しみになってきます。

 

参考:
ネット仮想通貨「ビットコイン」は安全か | 読んでナットク経済学「キホンのき」 | 東洋経済オンライン | 新世代リーダーのためのビジネスサイト
ビットコインは決済システムとして有望-ウォール街の見方 – Bloomberg
ビットコインをめぐる5つの誤解を解く | ビジネス | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト