IBMの更なる進化 – 経営戦略コンサルの洞窟を読んで、触発されて書いてみる。最近、スマートグリッドや電子書籍が話題になることが多く、ICTとして対象範囲をまだまだ拡大している気がしている。
そこで、今後可能性のある分野を勝手に考えてみた。
まず、ICT技術の特徴として、次の3つがある。この強みに当てはまる可能性がある産業は、今後もっとICT技術が活用されていくと思う。
①医療
電子カルテの普及率は、全国でまだ20%未満。（参考：伸び悩んでいた電子カルテ市場、2013年には 1324億円規模に成長：MarkeZine（マーケジン））
電子カルテの普及とともに、カルテの個人帰属も重要だろう。複数の病院にかかると実感するが、違う病院の治療歴などをわざわざ答えないといけなかったり、レントゲンを病院ごとに撮り直されたりする。個人に帰属するはずの診断情報は、病院ごとに閉じているのが現状。
国民IDの実現と合わせて、電子カルテの普及とその個人帰属を進める流れが来て欲しい。
②自動車
EV車の低価格化など、電気と車は緊密さを増している。また、カーナビには通信機能があるので、車移動向けのネット情報の配信やインタラクティブな情報のやり取りが実現してもおかしくない。
実際、GoogleはGoogle Mapなどの情報を利用して、効率的な交通情報を提供する仕組みの構築が進められている。（参考：自動車にもGoogleのサービスをつなげたい – インテリジェント・カー – Tech-On！）
③マスメディア
テレビ離れがずっと言われていて、大手テレビ会社の広告収入が激減したことからも、テレビというメディアの広告効果に疑問が呈されているのだと思う。
ICTの仕組みを考えれば、視聴率はテレビを設置している各世帯から全て取得できるようになるんじゃないだろうか。そうすれば、今みたいなサンプリングでの視聴率という、ネット広告のPVやクリック数に比べて効果が曖昧な点を、解消できるんじゃないだろうか。
あと、新聞もやっと日経が電子媒体の提供を開始したけど、Kindleみたいな電子端末を配布して、新聞データを毎日配信すれば良いのに。そうすれば、物理的に宅配する手間が省略できる。しかも、複数の新聞を同時購読できて、検索機能とかクリップ機能なんかがあれば、今の3000円～4000円の新聞購読料でも支払って良いかな、と思う。
④レンタル事業（図書館も含む）
CDやDVD、本のレンタルについても、基本的にはコンテンツビジネスなので、物理的制約を排除できる。問題は、コピーコントロールや期間が来たら手元からコンテンツを削除する仕組みだろう。
ただ、実際アメリカの図書館では、デジタルデータを利用者に配布して、期限がきたら削除する技術が導入されているらしい。（つい最近、そういう記事を読んだけど、ソース元を忘れてしまった。。。）
こういうレンタル事業も、実際に店舗に訪れたり、郵便でやり取りする流れから、iTunes Storeみたいに直接通信から受け取るモデルに変化するだろうか。
思いつくまま列挙してみた。ICT技術は高度化し、ビジネス対象をどんどん細かくすることが可能になってきたから、まだ可能性は広がりそうだなあ。
